NFTと未来の著作権管理

NFT分割技術（フラクショナリゼーション）がもたらす著作権共有の新形態：技術実装と法的な考察

Tags: NFT, フラクショナリゼーション, 著作権共有, スマートコントラクト, 技術実装

はじめに：著作権共有の課題とNFTフラクショナリゼーションの可能性

著作権は、複数の個人または法人が共同で保有することがあります。例えば、共著の小説、共同制作された音楽や映像作品などがこれに該当します。このような共有著作権においては、権利の行使（利用許諾、譲渡、差止請求など）や収益の分配に関して、権利者間の合意形成や管理が煩雑になるという課題が存在します。特に、共有者の数が多かったり、分散していたりする場合、その管理コストは無視できません。

近年注目されているNFT（非代替性トークン）の技術は、デジタルアセットの唯一性や所有権をブロックチェーン上で証明することを可能にしました。そして、このNFTをさらに細かく分割して複数の所有者に分配する「フラクショナリゼーション（Fractionalization）」という技術が登場しています。これは、高価なデジタルアートの所有権を複数の投資家で共有するといったユースケースで先行して活用されています。

本稿では、このNFTのフラクショナリゼーション技術が、著作権共有という従来の仕組みにどのような新しい可能性をもたらすのか、その技術的な実装方法、伴う課題、そして法的な側面との関連性について、技術者視点から深く考察します。

NFTフラクショナリゼーションの技術的概要と著作権共有への応用

NFTフラクショナリゼーションの基本的なアプローチは、単一のERC-721トークン（あるいはERC-1155の単一ID）で表現される著作権対象アセットの権利を、複数のERC-20またはERC-1155トークンで分割して表現することです。

最も一般的な方法は、フラクショナリゼーションを管理するスマートコントラクトを作成し、そのコントラクトが元のERC-721トークンを「保管」または「ロック」し、代わりに分割された権利を表す新しいERC-20トークン（またはERC-1155の複数のトークンID）を発行するというものです。この新しいERC-20トークンは、総発行量があらかじめ定められており、それぞれのトークンホルダーが元のNFTに対する「持分」を保有するという構造になります。

例えば、あるイラスト作品の著作権をNFT（ERC-721）として表現し、これを1000個のフラクショナル・トークン（ERC-20）に分割するケースを考えます。この場合、1000個のERC-20トークン全てが、元のERC-721トークン、すなわちイラスト作品の著作権に関連する権利（例えば、利用許諾から生じる収益を受け取る権利など）に対する1/1000の持分を表すことになります。

ERC-1155規格を利用する場合、より柔軟な設計が可能です。ERC-1155では単一のコントラクトで複数のトークンIDを管理できるため、元の著作権対象アセット自体をERC-1155の単一IDとして表現し、その権利を複数の異なるIDのERC-1155トークン、または同じIDのERC-1155トークンの数量として分割表現することも理論上は可能です。ただし、持分権的な表現としてはERC-20またはERC-1155の数量管理が適しているでしょう。

スマートコントラクトによる実装パターン（概念的なSolidityコード例）

ERC-721をERC-20に分割する単純な例を考えます。

// SPDX-License-Identifier: MIT
pragma solidity ^0.8.0;

import "@openzeppelin/contracts/token/ERC721/IERC721.sol";
import "@openzeppelin/contracts/token/ERC20/ERC20.sol";
import "@openzeppelin/contracts/access/Ownable.sol";
import "@openzeppelin/contracts/token/ERC721/utils/ERC721Holder.sol";

contract CopyrightFractionalizer is ERC20, Ownable, ERC721Holder {

    IERC721 public originalNFT;
    uint256 public originalTokenId;
    uint256 public totalFractions;

    // オリジナルのNFTをロックし、フラクショントークンを発行
    constructor(
        address _originalNFTAddress,
        uint256 _originalTokenId,
        string memory _fractionalName,
        string memory _fractionalSymbol,
        uint256 _totalFractions
    ) ERC20(_fractionalName, _fractionalSymbol) Ownable(msg.sender) {
        require(_totalFractions > 0, "Total fractions must be positive");

        originalNFT = IERC721(_originalNFTAddress);
        originalTokenId = _originalTokenId;
        totalFractions = _totalFractions;

        // コントラクトがERC721トークンを受け取れるように、外部から転送される必要がある
        // もしくは、ここでコントラクト自身が転送を呼び出す（ApprovedForAllなどが必要）

        _mint(msg.sender, _totalFractions); // 初期発行者が全フラクショントークンを所有
    }

    // ERC721HolderのonERC721Receivedをオーバーライド
    // 契約アドレスにERC721が転送されたときに呼び出される
    function onERC721Received(address operator, address from, uint256 tokenId, bytes memory data)
        public override returns (bytes4)
    {
        require(
            address(originalNFT) == msg.sender && originalTokenId == tokenId,
            "Invalid ERC721 token received"
        );
        // トークンがロックされたことを示す状態遷移などを行うことができる
        return this.onERC721Received.selector;
    }

    // 全てのフラクショントークンがコントラクトに戻されたら、元のNFTを取り出す関数（例）
    // 実際には、ガバナンスやオークションメカニズムが必要になることが多い
    function redeemOriginalNFT() public onlyOwner {
        // TODO: 全てのフラクショントークンがこのコントラクトに集まっているかチェックするロジック
        // if (balanceOf(address(this)) == totalFractions) { ... }

        originalNFT.transferFrom(address(this), owner(), originalTokenId);
        // TODO: フラクショントークンをバーンするロジック
    }

    // 他にも、フラクショントークン保有者への収益分配関数などを実装可能
    // function distributeRevenue(uint256 amount) public {
    //     // TODO: amountをtotalFractionsで割って、各トークン保有者に分配するロジック
    // }
}

上記のコードは非常に単純化された例です。実際の著作権共有管理に応用する場合、以下の技術的な課題と検討事項が発生します。

スマートコントラクト実装における課題と検討事項

  1. 権利行使のガバナンス: フラクショナルトークン保有者が、元の著作権に対する権利（例えば、作品の二次利用を許諾するかどうか、侵害に対して差止請求を行うかなど）をどのように行使するかという問題です。単に持分を分配しただけでは、これらの権利行使はスマートコントラクト上では自動化できません。

    • 技術的アプローチ: FIP (Fractionalized NFT Improvement Proposal) や、それを発展させたDAO（分散型自律組織）の仕組みを組み合わせることが考えられます。フラクショナルトークンをガバナンストークンとして機能させ、トークン保有者による投票によって、著作権の利用許諾や訴訟提起などの重要な決定を行うメカニズムを実装します。ERC-20トークンによる投票システムや、Snapshotのようなオフチェーン投票システムと連携させる設計が一般的です。
    • 課題: 全ての著作権関連の決定をスマートコントラクト上の投票で実行することは現実的ではありません。特に、迅速な判断が必要な場面（侵害への対応など）や、法的専門知識が必要な場面（契約締結など）では、DAOによる意思決定プロセスは遅すぎたり、不向きであったりします。

  2. 収益分配の自動化: 著作権の利用（ライセンス）から得られる収益（ライセンス料、二次利用料など）を、フラクショナルトークン保有者に自動的に分配する機能は、スマートコントラクトで実装しやすい応用例です。

    • 技術的アプローチ: 著作権の利用契約がブロックチェーン外で行われた場合でも、その収益をコントラクトに送金し、コントラクトが各フラクショナルトークン保有者の持分に応じて分配する関数（distributeRevenueのような関数）を実装します。より進んだ実装では、利用契約自体をスマートコントラクト化し、オンチェーンで利用料の支払いが行われるように設計することで、分配プロセス全体を自動化できます。
    • 課題: 収益がオンチェーンで支払われる形式である必要があります。法定通貨などオフチェーンでの支払いを自動的にトラッキングし、オンチェーンで分配することは、オラクルなど外部情報の信頼性に依存する複雑な課題となります。また、税務処理など法的な要件への対応もオフチェーンでの対応が必要になります。

  3. メタデータと著作権情報の管理: 元の著作権対象アセットに関する詳細情報（作品名、作者名、権利範囲、ライセンス条件など）は、NFTのメタデータとして表現されることが一般的です。フラクショナリゼーションされた後、これらの情報はどのように管理されるべきでしょうか。

    • 技術的アプローチ: フラクショナルトークンのメタデータが、元のNFTのメタデータを参照する構造が考えられます。あるいは、フラクショナライゼーションコントラクト自体がメタデータを提供する機能を持つことも可能です。メタデータの永続性と耐改変性のために、IPFSやArweaveのような分散型ストレージの活用が不可欠です。
    • 課題: フラクショナライズされた複数のトークンそれぞれが、独立したURIを持つことは技術的に可能ですが、著作権情報としては元の単一アセットに関連する情報として統一的に管理されるべきです。また、著作権情報の正確性や最新性の維持は、スマートコントラクトだけでは保証できません。

  4. 著作権侵害への対応: フラクショナルトークン保有者が多数いる場合、著作権侵害が発生した際に、誰がどのようにして差止請求や損害賠償請求といった法的な措置を取るのかが問題となります。

    • 技術的アプローチ: DAOのガバナンス機能を用いて、侵害対応に関する意思決定を行うことが考えられます。投票によって訴訟を起こすか、和解するかなどを決定し、決定に基づいてオフチェーンの権利者代表や法律専門家が行動を起こします。
    • 課題: これもガバナンスの課題と類似しますが、特に法的な対応は迅速性と専門性が求められるため、ブロックチェーン上の非中央集権的な意思決定プロセスだけでは完結しません。技術的な仕組みと、オフチェーンでの法的な手続きを連携させる設計が不可欠です。

法的な側面とのクロスオーバー

NFTのフラクショナリゼーションは、技術的には「元のNFTというデジタル表現に対する持分」をトークン化したものですが、これが著作権法上の「著作権の共有持分」とどのように関連づけられるかは、法的な議論が必要です。

技術と法律の間のギャップを埋めるためには、スマートコントラクトで自動化できる範囲（例：収益分配）と、オフチェーンでの法的な手続きや契約による管理が必要な範囲（例：利用許諾の個別交渉、侵害への法的対応）を明確に区別し、両者を連携させる設計が求められます。

まとめと今後の展望

NFTのフラクショナリゼーション技術は、これまで分割が困難であった著作権対象アセットの権利について、技術的な「持分化」を可能にする有望なアプローチです。これにより、より多くの人々がデジタルコンテンツの権利保有に関われるようになり、クリエイターへの新たな資金調達や、共同での知的財産活用といった新しいクリエイターエコノミーの形態が生まれる可能性があります。

特に、収益分配の自動化や、DAOによるガバナンスの仕組みは、従来の著作権共有管理における透明性や効率性を向上させる潜在能力を秘めています。しかし、技術的な実装には、権利行使の複雑性への対応、オフチェーン情報の連携、そして法的な枠組みとの整合性といった多くの課題が存在します。

今後の展望としては、著作権管理に特化したFIPや標準規格の策定、ガバナンス機能を含むフラクショナリゼーションコントラクトの進化、そして技術的な仕組みと法的な契約や組織体制とを効果的に組み合わせるための実証実験やベストプラクティスの確立が重要となるでしょう。技術者としては、スマートコントラクトによる自動化の可能性を追求しつつも、著作権法という既存の法体系を理解し、技術だけでは解決できない課題に対して、どのように法的・社会的な仕組みと連携させるかを設計に落とし込んでいく視点が不可欠です。